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IRF（International Religious Freedom＝国際宗教の自由）。IRFサミットは世界における信教の自由を促進するために2021年以降、毎年ワシントンDCで行われている。協賛団体としてUPFが参加。関連記事はこちら。

ICRF（International Coalition For Religious Freedom＝国際宗教自由連盟）。1983年、米宗教自由連合CRFを母体とし、1997年より国際的に活動。2024年7月、日本総会を開催。関連記事はこちら。

2022年11月12日第1回、イスラム系ウイグル人、チベット仏教徒、ユダヤ教徒、キリスト教徒、イスラム教徒、アフマディ教徒、バハイ教徒、エホバの証人、ヤジディ教徒、法輪功、世界平和統一家庭連合等の宗教団体への迫害状況などが100カ国余りの平和指導者報告で共有。第2回は同12月17日開催。関連記事はこちら。

2017年11月13日に、韓国・ソウルで開催された超宗教指導者会議IRLCの席上、世界70カ国400人の宗教指導者らで超宗教平和開発協会IAPDの創設が決議され、発足。関連記事はこちら。

2000年5月22日、キリスト教聖職者120人を中心に「米国聖職者指導者会議」ACLCが創設。2019年12月28日、「世界聖職者指導者会議」WCLCが創設。70か国80以上の教派から約600人のキリスト教聖職者、ノエル・ジョーンズ牧師等が参加。

国連経済社会理事会ECOSOCの総合協議資格（三段階の最上位資格）を持つ国連NGO。1999年2月6日、現・UPFの前進、世界平和超宗教超国家連合IIFWPが創設、2005年9月12日、1945年の国連創設60周年を機に、UPFが創設（120ヵ国）。政治、宗教、学術など、6分野以上のプラットフォームを持つ。

海外では刑事事件であり根絶されるも、日本では第三者の強制棄教側が家族を巻き込み刑事立件されず。民事訴訟で家族を含めて強勢棄教側に最高裁有罪判決が下る。「全国 拉致監禁・強制改宗被害者の会」があり、ビラを配る活動等があります。